【利用手順】　＊企業管理者権限ユーザーにてログインします。
①　確認修正＞（実績）月次勤務実績一覧メニューにて、対象月度を指定し「検索」します。
②　画面上部の「締めていない従業員」を選択し、右上の「締め依頼」ボタンを押します。
③　締め対象月度などを指定し、「送信」ボタンを押します。

【利用手順】
＊あらかじめアップロードしたいファイルのPDFデータ（１MB以下）を作成しておきます。　例）AKASHIよくあるご質問.pdf
①　設定＞（基本）勤務地設定メニューにて、該当する勤務地の「変更」ボタンを押し、就業規則・労使協定管理機能を「利用する」に変更します。
②　設定＞（規定・協定管理）規定・協定設定メニューを開き、「検索」ボタンを押します。
③　右上の「新規追加」ボタンを押し、基本情報の就業規則・労使協定の種類から「その他」を選択します。
④　周知したいファイルを指定し「確定」ボタンを押します。

【利用手順】
①　設定＞（就業条件）就業マスターメニューにて、該当するマスターの「改定」ボタンを押します。
②　年次有給休暇設定項目の【時間単位年休】を「利用する」とし、時刻指定で時間利用を「利用する」に変更。
③　左上の施行日を指定し、改定内容を必要に応じて追記し、「確認画面に進む」を押します。
④　変更内容を確認し、「確定」ボタンを押します。

【利用手順】
①　設定＞（就業条件）個別就業テンプレートメニューを開き、該当するテンプレートの「変更」ボタンを押します。
②　従業員入力可否設定の見込勤務を「入力可」に変更し、「確定」ボタンを押します。（対象となる従業員にも反映）
③　マイページ＞出勤簿にて未来日の申請ボタンを押し、見込勤務開始・終了時刻を入力します。

【変更手順】
①　設定＞（就業設定）個別就業テンプレートメニューを開き、該当するテンプレートの「変更」ボタンを押します。
②　直行直帰打刻時の動作設定にて「予定内外に関わらず直行/直帰打刻は予定の時刻が実績時刻に入る」を選択し
　「確定」ボタンを押し、対象となる従業員にも反映させます。

【エクスポート項目として追加する手順】
①　データ入出力＞（フォーマット作成）月次実績メニューを開きます。
②　該当するフォーマットを選択します。
③　選択できる項目から追加したい集計項目を右側の表示させたい位置へ移動させます。
④　画面右上の「確定」ボタンを押します。

出勤簿にも表示させ、確認できるようにしても良いでしょう！
※バージョンアップ日以降に集計された月度データのみ確認が可能です。

【アラート削除理由を必須とした場合】
打刻と実績に乖離があった際に発生したアラートを削除するためには、乖離理由の入力が必須となります。

【締め／確定にはアラート削除を必須とした場合】
打刻と実績の乖離アラートを削除せず残した状態で締め／確定作業が実施できないようになります。

【利用手順】
①　設定＞（アラート）アラートテンプレート設定メニューを開きます。
②　該当するアラートテンプレート名の「変更」ボタンを押します。
③　早すぎる出勤、遅すぎる出勤の【打刻－実績】を「通知する」に変更します。
④　アラート削除理由、締め/確定時のアラート削除を必須とし「確定」します。
⑤　設定＞（アラート）アラート設定にて対象従業員に変更したテンプレートを設定します。

【利用手順】
①　休暇/休業/休職＞テンプレート設定メニューを開きます。
②　「テンプレート追加」ボタンを押し、年休取得アラート通知条件や通知先などを指定します。
③　同時に年休希望日募集を行いたい場合は、チェックをつけて「確定」ボタンを押します。
④　休暇/休業/休職＞アラート設定メニューにてアラートテンプレートを適用します。
　　もしくは、個別に年休取得状況通知設定を行います。

【利用手順】
※事前に管理権限設定メニューにて「36協定」の『閲覧』権限を設定することでご利用いただけます。
①　確認修正＞36協定レポートメニューを開きます。
②　開始月度、終了月度を指定し、「検索」ボタンを押します。
③　必要に応じて、勤務地を指定します。

【利用手順】
①　休暇/休業/休職＞年休取得状況一覧メニューを開き、条件を入力し「検索」します。
②　5日取得義務期限より確認したい期限を指定します。
　　例）「6ヶ月以内」

【利用手順】
①　確認修正＞（確認）アラート一覧メニューを開き、条件を入力し「検索」します。
②　画面右上の「メール通知」ボタンを押します。
③　アラート種類、メール送信先（To）などを指定し、「送信」ボタンを押します。

【利用手順】
①　設定＞（就業条件）就業条件設定メニューを開きます。
②　該当する従業員の「個別就業設定」ボタンを押します。
③　従業員入力可否設定の【労働日区分】を「入力不可」とし【振替休日/振替出勤】を「入力可」とします。
④　画面下の反映日を指定し、「確定」ボタンを押します。

【利用手順】
①　休暇・休職・休業＞休業・休職設定メニューを開き、「休業・休職追加」ボタンを押します。
②　『産後パパ育休』を登録します。
③　休暇・休職・休業＞休業・休職適用メニューにて、該当者に『産後パパ育休』の取得予定期間を指定し適用します。
④　設定＞就業条件設定メニューにて、該当者の個別就業設定を開き、従業員入力可否設定で以下を変更し確定します。
　　【全日休暇時の実績】を「入力不可」、【全日休暇時の打刻】を「打刻不可」

【利用手順】
①　設定＞（基本）３６協定設定メニューを開き、「３６協定追加」ボタンを押します。
②　【３６協定】タブにて、各項目について設定します。
③　【アラート】タブにて、アラート閾値設定を行います。

【利用手順】
①　設定＞（表示カスタマイズ）メール文設定メニューを開きます。
②　編集したいメールパターンの「変更」ボタンを押します。
③　アラートメール本文編集画面の上部にあるコンボボックスより「独自にメール本文を設定する」を選択します。
④　埋め込み変数一覧を参照し、自社に合わせてメール内容に変更します。
⑤　画面下部にある「テストメール送信」ボタンを押します。
⑥　内容に問題がないことを確認し「確定」ボタンを押します。

【利用手順】共通
① 休暇/休業/休職＞休暇設定メニューにて「夏期休暇」を作成します。
② 休暇/休業/休職＞休暇付与メニューにて「夏期休暇」日数を従業員に付与します。※取得可能期間を指定。
③ 設定設定＞（スケジュール）テンプレート設定にて「夏期休暇」を作成します。

＜日付指定型＞会社で特定日付を夏期休暇として指定している場合
④ 確認修正＞スケジュールメニューにて、設定したテンプレートを該当日に適用します。

＜自由取得型＞指定された期間内であれば、従業員が自由に取得できる場合
④ 従業員は、マイページ＞出勤簿より該当日の申請ボタンを押し、「夏期休暇」テンプレートを選択し申請します。

【利用手順】
① 設定＞会社休日設定メニューにて「休日カレンダー」を作成し、夏期休日の日付を設定します。
② 設定＞会社休日適用メニューにて該当する従業員に設定した会社休日を適用します。

＜ケース１＞在宅勤務時に子どもの学校行事のため決まった時刻（14：00～15：30）に中抜けしたい時

＜ケース２＞在宅勤務時に親の介護のため一時的に業務から離れる必要性がでた場合

▼令和４年４月１日施行
１．雇用環境整備、個別の周知・意向確認の措置の義務化
２．有期雇用労働者の育児・介護休業取得要件の緩和
▼令和４年１０月１日施行
３．産後パパ育休（出生時育児休業）の創設
４．育児休業の分割取得
▼令和５年４月１日施行
５．育児休業取得状況の公表の義務化

★詳しくは、厚生労働省「育児・介護休業法　改正ポイントのご案内」をご参照ください。

例えば、以下のようなケースでご活用いただけます。
・テレワーク（在宅勤務）時に、私用で中抜けしたい場合
・通常勤務後に自宅で１時間だけ海外とのミーティングが予定されている場合

業務終了後に緊急呼び出しがあった際、業務が再開するような働き方の場合

「勤務間インターバル」は、勤務終了後、一定期間以上の「休息時間」を設けることで、働く方の生活時間や睡眠時間を確保するものです。2018年6月29日に成立した「働き方以改革関連法」に基づき「労働時間等設定改善法」が改正され、前日就業時刻から翌日の始業時刻の間に一定期間の休息を確保することが事業主の努力義務として規定されました。（2019年4月1日施行）。

【設定手順】
① 設定＞（基本）雇用区分設定メニューを開き、ディフォルト就業マスターを設定します。
② 新規従業員登録時に選択した雇用区分のディフォルト就業マスターが自動で適用されます。

【利用手順】
① 確認修正＞一括締め/確定メニューを開きます。
② 対象月度や組織を選択します。
③ 組織検索ボタンを押します。
④ 右側に表示された組織別の「締め」「確定」ボタンを押します。
⑤ 下位組織を含める場合はチェックし確定します。

【利用手順】
① 休暇・休業・休職＞休業・休職メニューを開きます。
② [休業・休職追加] ボタンを押します。
③ 休業・休職詳細画面にて各項目を入力し確定します。
④ 休暇・休業・休職＞休業・休職適用メニューを開きます。
⑤ 作成した休業・休職を選択し、該当者の適用ボタンを押します。
⑥ 休暇期間（開始日・終了日）を入力し確定します。

【例】フレックスタイム制の従業員が以下の契約だった場合

フレキシブルタイム（いつ出社してもよい時間帯）が　10：00～11：00
コアタイム（必ず勤務しなければならない時間帯）が　11：00～15：00
フレキシブルタイム（いつ退社してもよい時間帯）が　15：00～17：00

フレキシブルタイム外の　9：45に出社（業務開始）打刻をし、17：15に退社（業務終了）打刻をした場合

フレキシブルタイム外の時間に労働する際に許可制としたい場合は以下の設定および、申請が必要となります。

①該当する従業員の個別就業設定にて、残業時間丸め（申請制残業の設定）をONにする。

②該当する従業員は、事前にマイページの出勤簿にてフレキシブルタイム外に労働が必要な当該日の申請ボタンを押し、予定欄にある残業（終了）時刻を入力し許可を求め、上司は承認を実行する。

【リニューアル後の登録手順】
①従業員登録　

②就業条件設定の「就業マスター」を設定する。

③就業条件設定の「個別就業」ボタンを押し、個別就業テンプレートを適用する。

申請機能は日々ご利用いただく機能のため、現機能との併用期間を設けています。
（併用期間：2021年2月17日～　併用期間終了日はAKASHIお知らせにてご確認ください）
※今後のバージョンアップは新機能にのみ追加されていきますので、必要に応じご検討ください。

□管理者□
　別組織の従業員を個別に承認対象者として紐づけできます。

□従業員□
　最終承認者までの回覧ルートを申請毎に選択することができます。

勤怠アラートが個人ごとに設定可能に！

□アラート設定　（設定＞アラート設定メニュー）
　　複数の従業員に同じ設定内容（テンプレート）を一括適用可能。
　　アラート機能のON/OFFを液用条件に合わせて一括処理が可能。
　　適用開始日を先日付とすることで予約登録が可能。

□アラートテンプレート設定　（設定＞テンプレート設定メニュー）
　　予めパターン化されたアラート内容をテンプレートとして登録しておくことができます。